ビジネス書 >
堀川洋の一般会計における実務の教科書(0253)
堀川洋の一般会計における実務の教科書(0253)
商品名:堀川洋の一般会計における実務の教科書(0253)
製造元:ネットスクール出版
定価:1,980円(税込)
ISBN:978-4-7810-0253-8
数量:
▼他の商品も購入予定の方はこちら▼
▲他に購入するものが無い方はこちら▲
- この商品について問い合わせる
3万円以上のお支払でショッピングローンをご利用の方は、こちらでお支払のシミュレーションが可能です。
2025年1月15日(水)正午までのキャンペーン期間中は、金利・手数料をネットスクールが全額負担致します。
お申込前にお読み下さい
※ご注文を多数頂いた場合、発送日が若干遅れる可能性がございます。あらかじめご了承下さい。
【ご登録のメールアドレスについて】
注文完了メールは下記メールアドレスより送信されます。
メールの受信制限をかけていらっしゃる方は、予め下記アドレスから送信されるメールを受信できるよう設定を変更してからご注文ください。
コンビニ決済の方も別途専用アドレスよりお支払いのご案内メールが送信されますので、受信設定をお願いいたします。
<注文完了メール>
shop@net-school.jp
<コンビニ決済サービス送信専用アドレス>
system@p01.mul-pay.com
【配送手数料について】
合計注文金額(税込)が2,000円未満の場合は420円、2,000円以上3000円未満の場合は150円の配送手数料を頂戴いたします。
【商品の発送及び受講開始日について】
※商品/教材の発送・受講開始のご案内は、原則としてご入金確認日(代引の場合はご注文日、ショッピングローンの場合は審査完了日)の翌営業日となります。
土日、祝祭日の発送・ご案内はございませんので、何卒ご了承ください。
(金曜日にご入金(お申込)頂いた商品の発送・講座の受講開始は、月曜日以降となります。)
また、土日・祝祭日のお問い合わせにはご対応致しかねますので、あらかじめご了承下さい。
【書籍1冊のご注文をお考えの方へ】
書籍1冊のご注文は書籍の厚さ、サイズによりヤマト運輸の『ネコポス』での配送になる場合がございます(代金引換の場合を除く)。この場合、郵便受けに投函する形でのお届けとなります。
奥付日付:2019年11月16日 ページ数:296ページ 判型:B5判 刷り色:2C
経理実務未経験者を対象にして、経理の現場で最低限必要な実務知識の基礎をわかり易く説明した一冊です。
一読すれば転職や就職前の不安感もなくなること間違いない、オススメの実務入門マニュアルです。
▶経理未経験者用
経理関係の学習者が実務に就くさい、自分が学習した内容が、実際の経理の現場で役に立つかどうかは不安なものです。
本書では、簿記検定や税理士試験など各種の経理関係の学習経験者に、経理の現場で最低限必要な知識を紹介した一冊です。
本書を一読すれば、学習における簿記や会計と経理実務の違いが明確になり、不安なく経理実務に就くことができます。
▶経理実務3大分野
経理実務の現場では、簿記会計の知識があるだけでは仕事はできません。
それは、簿記会計の知識を税務や社会保険などの知識と関連させる必要があるからです。
そこで本書では、基本的な簿記知識があることを前提にして、経理分野で必要な【1】会計処理の基本【2】税務関連【3】社会保険に関する3大分野の基礎知識をわかり易く説明しています。
▶パソコン会計
現在の経理実務は、業務の多くがコンピュータを用いて行われています。
これまでの学習経験では簿記会計は電卓を使用して手書処理をしていました。
なので、コンピュータによる経理実務というものが想像できないかもしれません。
本書では、経理においてコンピュータがどのように使用され、その出力データがこれまでの簿記会計の学習知識とどのように関連があるのかを説明しています。
Chapter1 経理実務の基礎
section1 経理実務入門
1 検定簿記から経理実務
2 簿記は 100%コンピュータ処理の時代
3 正確性より迅速性
4 簿記能力の必要性
5 経理関連知識
6 経理業務の流れ
section2 現在の経理実務
1 手書、手計算はするのか
2 パソコン画面入力
3 仕訳と勘定口座も画面表示
4 勘定科目と科目コード
5 補助簿や請求書も同時作成
6 どのくらいの勘定科目を使うのか
section3 個人経営と法人経営
1 経理実務と事業規模
2 個人事業と法人事業の違い
3 個人と法人の経理上の違い
4 所得税と法人税
5 事業主と代表取締役
6 家族も従業員や役員に
7 法人設立手続
Chapter2 会計実務
section1 仕訳処理の基本
1 取引情報はどこにあるのか
2 伝票への記入
3 勘定科目の選定
4 税法と関係のある勘定科目
5 取引三要素
6 証憑類の保管
7 取引記録の修正等
section2 現金・預金の記帳
1 現金や預金に関する処理
2 現金勘定
3 普通預金勘定
4 当座預金勘定
5 定期預金、積立預金勘定
section3 手形処理の注意点
1 実務における手形について
2 手形の振出・受取に関する処理
3 手形の譲渡
section4 商品仕入と売上処理
1 売上処理
2 商品仕入
section5 掛代金の管理
1 掛代金管理と資金繰り
2 売掛金の請求と回収
section6 固定資産の処理(1)
1 固定資産処理の概要
2 減価償却費
3 少額減価償却資産
section7 固定資産の処理(2)
1 リース取引
2 ソフトウェアの処理
3 賃借資産の取扱い
4 法人税法の減価償却費の取扱い
5 償却資産申告
section8 試算表の作成
1 試算表の概要
2 試算表の限界
Chapter3 給与関係
section1 給与所得者の所得税
1 所得税の計算
2 所得税の体系
3 給与所得の計算方法
4 給与所得の課税方法
5 年末調整
6 所得控除
7 給与所得者の確定申告
section2 給与計算の基本
1 給与と給料
2 従業員雇用上の注意点
3 従業員給与と役員報酬
4 事業専従者
5 社内規定の準備
6 退職金支給の準備
section3 源泉徴収事務
1 源泉徴収制度のあらまし
2 毎月行われる源泉徴収事務
3 年末調整
4 源泉徴収票の作成
5 法定調書の作成
section4 特別徴収住民税
1 住民税の概要
2 所得割と均等割の計算方法
3 徴収方法
4 徴収手続
section5 社会保険関係
1 社会保険の概要
2 健康保険と年金保険
3 労働保険
Chapter4 決算関係
section1 株主総会と取締役会
1 株主総会と取締役会
2 役員報酬
3 剰余金の分配
4 株主総会提出用の財務諸表
section2 決算手続
1 学習における決算
2 経理実務における決算
3 決算の作業手順
4 法人税等の計算
section3 決算処理の注意点
1 決算時の注意事項
2 税務調査
3 損益計算書項目
4 貸借対照表項目
5 税法関連項目
6 庶務関連項目
section4 法人税等の申告
1 決算の総括
2 申告作業
3 課税所得の計算
4 法人税額等の計算
5 消費税の計算
その他情報
・
書店の店頭在庫を確認する/他のオンライン書店で購入する(版元ドットコム)
・
Amazonで購入する