本書は2026年度（第76回）税理士試験簿記論および財務諸表論対策として、日商簿記３級レベルから学習できるように構成したテキストとなります。
税理士試験の会計科目である簿記論と財務諸表論は学習内容の多くが重複していることから、学習方法によっては同一年度に２科目両方に合格することが可能です。
１科目ずつではなく２科目共通の内容をまとめ、同時学習を可能にした本書で効率的に進めていきましょう！
≪本書の特長≫
１．簿記論・財務諸表論共通の学習内容をまとめているから効率的で進めやすい！
税理士試験の簿記論と財務諸表論は学習内容の約50％が重複しているため、簿記論と財務諸表論を同時に学習できる『簿・財一体型』を採用しております。
２科目を同時に学習できることから、各科目専用の書籍で学習する際に生じる「同じ学習内容なのに別々の書籍に掲載されていて大変……」といった煩わしさがなく、効率的で進めやすい構成となっております。
２．日商簿記で学習した内容から入れるから初学者でも安心して学習できる！
前半部分では日商簿記３級で学習したことがある内容（簿記一巡、現金預金、金銭債権、有形固定資産）を取り上げており、初めて税理士試験に向けた学習をされる方が安心して取り組むことができます。
また、後半部分では日商簿記２級や１級で学習する内容が入っており、税理士試験で出題頻度の高い重要論点（税効果会計・リース会計・減損会計・退職給付会計・社債）を取り上げております。
本試験では様々な項目・論点から総合的に問われますが、本書で取り扱う内容をマスターすることによって、出題される基礎項目の多くを解答できるように構成しております。
本書で基礎をしっかり固めて、次の学習（応用編）へ向けた準備をしましょう。
３．重要度・図・イラストでメリハリのある学習ができる！
学習テーマごとに重要度を３段階（Ａ・Ｂ・Ｃ）で示しているため、学習の強弱をつけながら進めることができます。
また、本文では適宜、図やイラストでの補足説明を行っているため、文字だけでは分かりにくい箇所も視覚的に理解できるように構成しております。
４．別売の問題集と同じ章立てだから一緒に使いやすい！
一定の学習が進んだところで、本書の各Chapterに完全対応した『税理士試験問題集簿記論・財務諸表論�鬼霑段圈�2026年度版】』（2025年8月発刊）にある問題番号を指示しております。
教科書で理解した内容を問題集で問題を解くことによって知識が定着するため、交互に学習することをお勧めいたします。
◆『税理士試験』シリーズについて◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎編』（本書）→『応用編』（2025年11月発刊）の２部で構成し、それぞれ教科書と問題集を刊行しております。
また、税理士試験財務諸表論の理論対策に特化した教科書を2025年9月に発刊し、計算対策と並行して学習できるようになっております。
おおむね１年間の学習を想定した刊行スケジュールに基づいているため、本シリーズを通して学習することで試験対策として必要となる情報を入手することができます。
なお、本シリーズの各書籍の刊行後、基準の変更や法律の改正があった場合、内容を試験対策に絞ったうえでネットスクール株式会社ホームページ『読者の方へ』にて掲載いたします。
◆旧版（2025年度版）からの改訂について◆
本書は書籍構成をリニューアルしたうえで、2025年4月時点の会計基準等に基づいて作成しており、最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2026年度の税理士試験（簿記論・財務諸表論）対策として、本書のご利用をお勧めしております。
本書の構成・特長
講師からのメッセージ
税理士試験合格に向けた学習
今こそ税理士にチャレンジしよう
税理士試験の２大特徴
簿財一体型の学習法
ネットスクールの税理士WEB講座
ネットスクールWEB講座合格者の声
本書で使用する略語や記号
Chapter1 簿記一巡
Section1 簿記の手続きの流れ
Section2 営業手続
Section3 決算手続
Section4 貸借対照表の作成
Section5 損益計算書の作成
Section6 開始手続
Chapter2 現金預金
Section1 現金
Section2 預金
Section3 小口現金
Chapter3 金銭債権
Section1 金銭債権
Section2 手形
Section3 関係会社に対する金銭債権・金銭債務
Section4 割引現在価値の計算
Section5 金銭債権の評価（貸倒引当金）
Chapter4 棚卸資産��
Section1 棚卸資産の範囲と取得原価の決定
Section2 値引き・返品などの処理
Section3 棚卸資産の評価方法
Section4 期末商品の評価
Section5 原価率などの算定
Section6 他勘定振替高
Chapter5 営業費
Section1 営業費の概要
Section2 人件費
Section3 諸経費（消耗品費、通信費等）
Chapter6 有形固定資産
Section1 有形固定資産の基礎知識
Section2 取得原価の決定
Section3 減価償却の手続き
Section4 会計上の見積りの変更、会計方針の変更
Section5 売却・買換え・除却・滅失
Section6 圧縮記帳
Section7 資本的支出と収益的支出、修繕引当金
Section8 賃貸等不動産
Chapter7 無形固定資産��
Section1 無形固定資産の会計処理
Section2 のれん
Section3 ソフトウェアの会計処理
Chapter8 金融商品��
Section1 有価証券の基礎知識
Section2 有価証券の取得・売却
Section3 有価証券の期末評価
Section4 有価証券の減損処理
Section5 有価証券の認識基準
Chapter9 法人税等・租税公課
Section1 法人税等
Section2 事業税と外形標準課税制度
Section3 その他の税金（租税公課）
Chapter10 税効果会計
Section1 税効果会計の概要
Section2 会計上と税務上の差異
Section3 将来減算一時差異
Section4 将来加算一時差異
Section5 その他有価証券の税効果会計
Section6 税効果会計の出題
Section7 表示と注記事項
Chapter11 消費税
Section1 消費税とは
Section2 消費税の会計処理
Chapter12 リース会計��
Section1 リース取引の概要
Section2 ファイナンス・リース取引
Section3 オペレーティング・リース取引
Chapter13 減損会計
Section1 減損会計の必要性と基本的考え方
Section2 減損会計の流れと会計処理方法
Section3 資産のグルーピング
Chapter14 資産除去債務
Section1 資産除去債務
Chapter15 退職給付会計��
Section1 退職給付会計の概要と基礎知識
Section2 退職給付会計の各項目
Section3 退職給付にかかる会計処理
Section4 勘定連絡図
Section5 差異の会計処理
Section6 その他の論点
Chapter16 引当金
Section1 引当金
Chapter17 社債
Section1 社債の一連の処理
Section2 社債の買入償還
Chapter18 純資産会計��
Section1 純資産会計の基礎知識
Section2 株主資本項目の変動
Section3 自己株式
Section4 新株予約権
Section5 新株予約権付社債
Section6 純資産に関する注記
Chapter19 繰延資産
Section1 繰延資産の概要
Section2 繰延資産の会計処理
索引
その他情報
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