本書は2026年度（第76回）税理士試験簿記論および財務諸表論対策として、発展的内容を掲載したテキストとなります。
税理士試験の会計科目である簿記論と財務諸表論は学習内容の多くが重複していることから、学習方法によっては同一年度に２科目両方に合格することが可能です。
１科目ずつではなく２科目共通の内容をまとめ、同時学習を可能にした本書で効率的に進めていきましょう！
≪本書の特長≫
１．簿記論・財務諸表論共通の学習内容をまとめているから効率的で進めやすい！
税理士試験の簿記論と財務諸表論は学習内容の約50％が重複しているため、簿記論と財務諸表論を同時に学習できる『簿・財一体型』を採用しております。
２科目を同時に学習できることから、各科目専用の書籍で学習する際に生じる「同じ学習内容なのに別々の書籍に掲載されていて大変……」といった煩わしさがなく、効率的で進めやすい構成となっております。
２．本試験で合格するために必要な論点を学習できる！
本書はこれまで学習した『基礎編』で取り上げた重要な個別論点について発展的内容を掲載し、さらに構造的論点として特殊商品売買・本支店会計・連結会計なども取り上げております。
簿記論・財務諸表論で確実に合格するために必要な内容の多くが収載されておりますので、基礎期の振り返りをしつつ、試験に使える知識をさらに強固にしていきましょう！
３．重要度・図・イラストでメリハリのある学習ができる！
学習テーマごとに重要度を３段階（Ａ・Ｂ・Ｃ）で示しているため、学習の強弱をつけながら進めることができます。
また、本文では適宜、図やイラストでの補足説明を行っているため、文字だけでは分かりにくい箇所も視覚的に理解できるように構成しております。
４．別売の問題集と同じ章立てだから一緒に使いやすい！
一定の学習が進んだところで、本書の各Chapterに完全対応した『税理士試験問題集簿記論・財務諸表論�怯�用編【2026年度版】』（2025年11月発刊）にある問題番号を指示しております。
教科書で理解した内容を問題集で問題を解くことによって知識が定着するため、交互に学習することをお勧めいたします。
◆『税理士試験』シリーズについて◆
受験生が段階的かつ効率的に学習を進められるよう、『基礎編』（2025年8月発刊）→『応用編』（本書）の２部で構成し、それぞれ教科書と問題集を刊行しております。
また、税理士試験財務諸表論の理論対策に特化した教科書を2025年9月に発刊し、計算対策と並行して学習できるようになっております。
おおむね１年間の学習を想定した刊行スケジュールに基づいているため、本シリーズを通して学習することで試験対策として必要となる情報を入手することができます。
なお、本シリーズの各書籍の刊行後、基準の変更や法律の改正があった場合、内容を試験対策に絞ったうえでネットスクール株式会社ホームページ『読者の方へ』にて掲載いたします。
◆旧版（2025年度版）からの改訂について◆
本書は書籍構成をリニューアルしたうえで、2025年4月時点の会計基準等に基づいて作成しており、最新の出題傾向に応じた本文の加筆・修正を行っております。
2026年度の税理士試験（簿記論・財務諸表論）対策として、本書のご利用をお勧めしております。
本書の構成・特長
講師からのメッセージ
税理士試験合格に向けた学習
今こそ税理士にチャレンジしよう
税理士試験の２大特徴
簿財一体型の学習法
ネットスクールの税理士WEB講座
ネットスクールWEB講座合格者の声
本書で使用する略語や記号
Chapter1 外貨換算会計
Section1 外貨建取引の概要
Section2 為替予約
Section3 外貨建有価証券の評価
Chapter2 金融商品��
Section1 保有目的区分の変更
Section2 株式配当金の処理
Section3 新株予約権の取得者側の処理
Section4 その他の金融商品
Chapter3 棚卸資産��
Section1 商品売買の処理方法
Section2 仕入・売上の計上基準
Section3 仕入諸掛
Section4 売価還元法
Chapter4 特殊商品売買
Section1 特殊商品売買の全体像
Section2 割賦販売
Section3 試用販売
Section4 委託販売
Section5 受託販売
Section6 未着品売買
Chapter5 収益認識
Section1 収益認識の基本的処理
Chapter6 退職給付会計��
Section1 退職給付引当金と前払年金費用
Section2 早期退職割増金
Chapter7 本支店会計
Section1 本支店会計の基礎知識
Section2 期中取引の会計処理
Section3 本支店の帳簿の締切り
Section4 本支店合併財務諸表の作成
Section5 在外支店
Chapter8 商的工業簿記
Section1 商的工業簿記の概要
Section2 当期総製造費用の計算
Section3 当期製品製造原価の計算
Section4 売上原価の計算
Section5 製造原価報告書・注記
Chapter9 建設業会計
Section1 建設業会計における認識基準
Section2 建設業会計の処理
Chapter10 無形固定資産��
Section1 研究開発費の会計処理
Section2 ソフトウェアの会計処理２
Chapter11 過年度遡及会計
Section1 会計上の変更・誤謬の訂正
Chapter12 リース会計��
Section1 セール・アンド・リースバック取引
Chapter13 純資産会計��
Section1 ストック・オプション
Section2 株式の無償交付（株式引受権）
Section3 分配可能額の計算
Chapter14 組織再編
Section1 企業結合の基本的な処理
Section2 合併
Section3 事業分離
Section4 交付株式数の決定
Section5 株式交換
Section6 のれんの減損処理
Chapter15 連結会計
Section1 連結会計の基礎知識
Section2 資本連結の基本的処理
Section3 のれんの処理
Section4 部分所有子会社の処理
Section5 支配獲得日後の処理
Section6 債権・債務の相殺消去
Section7 商品売買等の相殺消去
Section8 持分法の基礎知識
Section9 持分法の処理
Section10 包括利益と包括利益計算書
Chapter16 キャッシュ・フロー会計
Section1 キャッシュ・フロー計算書の概要
Section2 営業活動によるキャッシュ・フロー
Section3 投資活動・財務活動によるキャッシュ・フロー
Section4 その他の論点
Chapter17 デリバティブ
Section1 デリバティブ
Section2 ヘッジ会計
Chapter18 帳簿組織
Section1 帳簿の種類と単一仕訳帳制度
Section2 特殊仕訳帳制度
Section3 二重仕訳と二重転記の回避
Section4 一部現金・一部当座取引の記帳
Chapter19 伝票会計
Section1 伝票会計の概要
Section2 ３伝票制
Section3 ５伝票制
索引
